−　選択した通信方法

−　ＵＮ/ＥＤＩＦＡＣＴ標準のほかに、両当事者が使用する適用可能な通信プロトコル（例えば、Ｘ．２５、Ｘ．４00など）

−　必要な場合は、住所、連絡方法に関する情報および関連詳細情報を含む第三者サービス提供者に関する詳細情報

両当事者は、障害 (loss or failure) が発生した場合にメッセージを再送するか、あるいは代替経路による回復の手段（recovery procedures）を指定すること、および選択した通信手段が使えないときの手順を考慮するものとする。

２．５　セキュリティの手順およびサービス

『各当事者は、不適切なアクセス、変更またほ障害を含む異常事態または誤作用を防止して、「メッセージ」およびその記録を保護するために、「技術的附属書」に規定するものを含めて、セキュリティの手順およびサービスを整備し、管理するものとする。』

両当事者は、ＥＤＩ使用に関連して実施する必要があるセキュリティの手順およびサービスを詳細に指定できる。取引当事者間のＥＤＩ交換の信頼性を向上させるための手段はさまざまである。全般的な目的は、費用を過度に増加させることなく、可能な限り多数のメッセージを確実かつ正確に伝送し、処理することである。

セキュリティ対策の選択と使用は、通常さまざまな危険性と少なからず、法的問題についての評価に基づいて決定される。結果的に、各種の安全対策が実施されることになり、そのすべてはＵＮ/ＥＤＩＦＡＣＴメッセージ構造とは無関係なものであるが、しかし、記録から発生する法的信頼性に寄与することができる。

ＵＮ/ＥＤＩＦＡＣＴを使用する当事者は、さまざまなセキュリティ手順およびサービスの中から、ＵＮ/ＥＤＩＦＡＣＴ内で使用可能な手段と普遍的に使用可能な手段を選択することができる。

ＵＮ/ＥＤＩＦＡＣＴにおけるセキュリティ・サービス

取引当事者は、法的要件を充足するため、あるいは発生が予測される危険性に備えるために、以下に説明するようなＵＮ/ＥＤＩＦＡＣＴ内で使用可能なセキュリティ・サービスによって構成されるセキュリティ・サービスを選択することができる。これらのセキュリティ・サービスには、暗号化技法を使用しなければならない。したがって、コンピュータからコンピュータに転送された（数字の羅列に過ぎない）すべてのメッセージは、伝送前と伝送後にメッセージのディジタル数理関数（暗号化技法として知られている）を計算することによって保護されるのである。これによって、通信中ばかりでなく、いずれかの当事者のコンピュータで保存中に故意に行われた変更を探知するツールを確保し、望ましいセキュリティ・サービスを達成することができる。

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